およそ30年ぶりにインフレが舞い戻って来ました。すでにガソリンや食料品が値上がりし、日用品では同じ価格で容量が減るなどの動きが出始めています。
30年前のインフレと比べ、今回は複数のタイプが混在しているのが特徴です。脱炭素化への動きに伴い、化石燃料への投資が減り、エネルギー価格が上昇する グリーンインフレ、労働人口が減少し、もっぱら消費が中心の高齢者が増えることによる人手不足で生じる 供給インフレ、コロナ禍による政府の財政支出拡大による 財政インフレ、そして円安による 輸入インフレ です。
これらの背後には構造的な要因があるのに加え、世界各国の思惑も関係しているため、解決には時間がかかり、インフレが続きそうな気配が濃厚です。
これまで日本では長い間、デフレだったため、賃金が上がらなくても生活に困ることはあまりありませんでした。しかし、インフレが続き、賃金が上がらないとなると話は別です。
生活レベルを引き下げ、資産は目減りする預貯金を減らし、不動産・金ＧＯＬＤのような実質価値が減りにくい現物、およびＲＥＩＴ（不動産投資信託）・金ＥＴＦ（上場投資信託）のような金融商品での間接保有を検討する必要もあるでしょう。
世界の労働者の賃金と物価の関係を示す指標の一つとして iPhone指数 があります。世界共通仕様で販売されているアップルのアイフォンを手に入れるため、何日働く必要があるかを示したものです。
2020年だと、iPhone12 Pro (128GB) を手に入れるために日本人が働く日数は9日と20時間なのに対して、米国人は6日＋2時間、中国人なら26日＋17時間です。インフレが続き、賃金が上がらないと日本のiPhone指数は上がります。やがてiPhoneが高嶺の花になる日がやって来るかもしれません。
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